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映画入場料はやっぱり高いが9割!大幅な観客動員には劇的値下げが必須!-映画鑑賞経験者への調査結果

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「もっともっと安くして!」が消費者の本音?
「もっともっと安くして!」が消費者の本音?

 14日、ネットマーケティングを展開する株式会社アイシェアが、同社の提供するサービス会員をパネラーとして行った映画入場料に関する調査結果を発表した。先月、大手シネコン・TOHOシネマズが、一部劇場より18歳以上1,500円の料金体系を導入することを発表、また国内大手配給会社・東映が今夏公開する映画2作品を1,000円で興行することを発表するなど、映画入場料が見直されている昨今。シネコンでの映画鑑賞経験者284名の有効票を得た同調査では、9割半の人が入場料の値下げに賛成するも、18歳以上1,500円の値下げによってシネコンに行く機会が増えるかというと、「とても増えると思う」「少し増えると思う」が合わせて57.0%、「変わらないと思う」が43.0%と五分五分の結果に。もはや映画入場料は18歳以上1,500円でも高い? 今回の調査では、消費者の本音が明らかになっている。

 同調査では、まず1,800円が一般的なシネコンの映画入場料についての意識を調査。これには、91.2%の人が「とても割高」「やや割高」と回答し、「ちょうどいい」が8.1%、「やや割安」が0.7%、「とても割安」という回答にいたっては回答者0という結果になり、やはりほとんどの人が割高と感じていることがわかった。TOHOシネマズでは、3月より栃木、長野、山梨、広島、長崎、鹿児島の6県6劇場にて、試験的に18歳以上1,500円(18歳未満は1,000円)の新料金体系を導入し、2012年春から全国の劇場に導入することを目指しているが、現在の料金体制を「割高」と感じている消費者は、もちろんこの新料金体制については賛成。「とても賛成」「どちらかというと賛成」が合わせて96.8%、「どちらかというと反対」「とても反対」が合わせて3.3%という結果が出ている。

 しかし、シネコンの映画入場料が18歳以上1,500円に統一されれば映画館に行く機会が増えるかというとそうでもないらしく、「とても増えると思う」は5.3%、「少し増えると思う」が51.8%、「変わらないと思う」が43.0%と新料金体制に「賛成」という回答には相反する結果が。新料金体制「賛成」「反対」の理由について、それぞれ自由回答で回答を求めたところ、賛成派から「気軽に映画を観に行けそう」といった声が上がる一方、「できればもっと値下げしてほしい」「映画作品2本で1,800円の時代を知っていると、どうしても今の料金を高く感じる」「1,000円以下が希望」とさらなる値下げを求める声が多く上がり、18歳以上1,500円という料金体系でも高いと感じる消費者が多いことが明らかになった。

 TOHOシネマズの担当者は、新料金体系発表の際、海外と日本では、配給や宣伝などの仕組みが異なるため劇的な料金引き下げは難しいことを明かしているが、今回の調査結果からみると、劇的な料金引き下げでもなければ、大幅な観客動員の増加は見込めないというのが現状の様子。また、TOHOシネマズの新料金体系では、ファーストデイと夫婦50割引は継続すると発表されているものの、レディースデイ、レイトショーなどのサービスは撤廃する可能性もあるという。これでは、レディースデイ、レイトショーなどを狙い、1,000円で映画を楽しんでいた観客にとっては値上げも同然。一方で、東映の発表した6月25日公開の映画『デンデラ』と7月16日公開の映画『大鹿村騒動記』を1,000円で興行するという試みは、この2作品の動員には多いに貢献しそうだが、その後の展開は見込めない。今回の調査では、少数派ではあるが、3.3%の値下げ反対派から「大手が値下げをすると、単館系映画館の経営を圧迫するから」「映画制作者への対価が減少するから」と、値下げによる映画界全体への影響を懸念する声も上がったが、今後映画入場料をめぐり、観客を映画館に呼び込むための各社の頭脳合戦がさらに展開されていきそうだ。(調査結果は株式会社アイシェア調べ)

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